佼成学園女子高書道部 「書道パフォーマンス甲子園」に出場

佼成学園女子高校書道部が8月6日、愛媛・四国中央市の伊予三島運動公園体育館で行われた「第10回書道パフォーマンス甲子園」(主催・同実行委員会)に出場した。同校の出場は4年連続5回目となる。

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本会一食平和基金 九州北部豪雨で被災した2市に支援

立正佼成会一食(いちじき)平和基金運営委員会はこのほど、7月上旬の「九州北部豪雨」で被害を受けた福岡・朝倉市に対し200万円、大分・日田市に100万円の支援を決定した。現地を包括する支教区長、教会長らが両市役所を訪れ、目録や見舞金を手渡した。

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ユダヤ教の指導者ローゼン師が本会を訪問 庭野会長と懇談

米国ユダヤ人協会諸宗教対話部長で世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)国際共同会長のデビッド・ローゼン師が8月6日、立正佼成会本部(東京・杉並区)を訪れ、法輪閣で庭野日鑛会長と懇談した。同協会の在家信者の幹部や理事会メンバーら9人と、本会の川端健之理事長が同席した。

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特集◆相模原事件から1年――私たちに突き付けられたものは?(1) 牧師・奥田知志師

昨年7月、神奈川・相模原市の障害者施設「津久井やまゆり園」で、入所者19人が殺害され、職員を含む26人が重軽傷を負う事件が起きた。元職員の被告(事件当時26歳)は事件前に、大島理森衆議院議長(当時)に宛て、自身の犯行は社会的に正当であるといった内容の手紙を送っている。事件後には、被告の感情の一部を肯定するかのようなインターネット上の書き込みも散見された。日本の社会は、障害者への差別をなくし、共生の実現を目指してきたはずだったのだが――。残忍な事件が起きた社会的背景について、宗教者を中心に4人の識者に話を聞いた。第1回は、ホームレス支援にあたる牧師の奥田知志師。

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「第34回庭野平和賞」贈呈式 諸宗教協力を通して中東和平に尽くすムニブ・A・ユナン師に

公益財団法人・庭野平和財団による「第34回庭野平和賞」贈呈式が7月27日、東京・港区の国際文化会館で行われた。受賞者は、「ルーテル世界連盟」名誉議長であり、「ヨルダン及び聖地福音ルーテル教会」(ELCJHL)監督のムニブ・A・ユナン師(66)。キリスト教の信仰を基に、全ての人に慈しみの心で接し、諸宗教対話を通して中東和平の実現に努めてきた。当日は、宗教者、識者ら約160人が見守る中、同財団の庭野日鑛名誉会長からユナン師に賞状が手渡された。

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〈ひと〉本会での1年間の現地調査を終え母校・マンチェスター大へ ディフェボ・アウラさん

立正佼成会の社会福祉活動を研究するため、昨年9月に英マンチェスターから来日した。本会での約1年間の現地調査を終え、来月上旬、マンチェスター大学に戻る。「佼成会の信者さんは、優しくて、他者への思いやりが深い。さまざまな社会福祉活動の根底には、信仰に基づいた慈しみの心があると分かりました」。

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東北アジアの平和共同体構築に向け 韓国・釜山でIPCR国際セミナー2017

『東北アジア平和共同体を構築するために克服すべき諸課題』をテーマに、韓国宗教平和国際事業団(IPCR)主催の「IPCR国際セミナー2017」が7月7日から9日まで韓国・釜山のホテルで行われた。韓国、中国、日本の宗教者、研究者ら約70人が参集。日本から、山本俊正・世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会理事(関西学院大学教授)、國富敬二・WCRP/RfP日本委事務局長、神谷昌道・アジア宗教者平和会議(ACRP)事務総長シニアアドバイザーらが出席した。

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上座部仏教の文化に触れる アーユス仏教国際協力ネットワークが交流会を開催

「スリランカの僧院で、出家する子供たちは両親にひざまずいてあいさつするのですが、僧侶の名前を与えられ、僧侶の黄色い衣に着替えると、今度は在家である両親がひざまずいてあいさつをします。そうした形で在家と出家の明確な区別が示されるのです」

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利害を超えて現代と向き合う――宗教の役割(5) 文・小林正弥(千葉大学大学院教授)

宗教における対話の重要性(後編)

(前編はこちらから)

「キリストや仏陀(ブッダ)も対話によって教えを説いた」と言うと、仏陀だからこそ対機説法ができたのだと反論する人がいる。凡人たる私たちにはそれは無理だから、決まった内容を話すことしかできない、というのだ。

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【ユニセフ教育専門官・大平健二さん】紛争下にあるイエメンの子どもたちに心身のケアと教育支援を

2015年3月から内戦が続くイエメンでは、政府側と反政府側との対立に加え、周辺国の軍事介入や武装勢力の横暴により、住宅や学校、病院などが破壊された。多数の民間人や子どもが犠牲となり、難民や国内避難民が発生している。また、国民の多くが食糧不足によって深刻な栄養不良に陥り、水道などのインフラが破壊され衛生状態も悪化。コレラの感染拡大に歯止めがかからない状態が続いている。14年11月から、国連児童基金(ユニセフ)イエメン事務所の教育専門官として、学校教育に関する支援活動を続けてきた大平健二さんに、イエメンの子どもたちの現状やユニセフの活動について聞いた。

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