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人口減少時代に求められる宗教の役割とは 国際宗教研究所によるシンポジウム
『人口減少時代に宗教はどう立ち向かうか』をテーマに、公益財団法人「国際宗教研究所」によるシンポジウムが２月１８日、東京・豊島区の大正大学で行われた。宗教者や研究者ら１０１人が参加した。
ＷＣＲＰ／ＲｆＰ日本委 紛争解決に向け、対話の重要性学ぶ
『平和構築にむけた和解トレーニング』をテーマに、世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）日本委員会「和解の教育タスクフォース」による学習会が２月１３日、普門館国際会議室（東京・杉並区）で行われた。宗教者やＮＧＯの職員ら約６０人が出席した。
七面山敬慎院・望月別当が本会本部を訪問 川端理事長と懇談
七面山敬慎院（山梨・南巨摩郡身延町）の望月成浩別当が２月８日午後、立正佼成会本部（東京・杉並区）を訪れ、事務庁舎特別応接室で川端健之理事長と懇談した。
大聖堂、全国各教会で「涅槃会」を厳修
釈尊の生涯を振り返り、その入滅時に説かれた「自灯明・法灯明」の意義をかみしめて仏道精進を誓う「涅槃会（ねはんえ）」が２月１５日、大聖堂（東京・杉並区）はじめ全国各教会で行われた。
【財政社会学者・井手英策さん】痛みも喜びも共有し合う 経済社会の実現に向けて
医療や福祉など国民が生きていく上で必要な基本的サービスを供給する社会保障制度。安心して生活するための仕組みであり、その財源は国民の税金などから賄われている。社会保障を充実させるには、税の引き上げは避けられない。しかし、日本では増税に対する世論の反発がいまだ根強い。財政社会学者の井手英策氏は、増税に対する反発を、「税負担の割に『受益感』（サービスを受けているという実感）が少ないのが原因」と断言する。現行の社会保障制度の弊害と、より良きあり方について聞いた。
バチカンから見た世界（５） 文・宮平宏（本紙バチカン支局長）
大統領令に対するキリスト教諸教会の姿勢
トランプ米大統領は１月２７日、国家の安全保障とテロ対策を理由に、中東とアフリカのイスラームを主流とする７カ国の国民の入国を一時禁止する大統領令に署名した。シリアからの難民の受け入れを停止し、他の難民の受け入れを一時禁止する内容も含まれている。
本会一食平和基金 平成２９年次は国内外の事業に３億１４０１万円
立正佼成会一食（いちじき）平和基金運営委員会はこのほど、中期運営方針（平成２５～２９年）に基づき、同２９年次の運営計画を発表した。予算総額は３億１４０１万２０００円。同方針最終年の今年も、ＮＧＯなど多くの団体との協働により、「貧困（飢餓）の解消」「教育・人材育成」「緊急救援・復興支援」を重点とする全１０分野の支援事業が展開される。これらの取り組みに浄財が役立てられる。
諸宗教者によるバチカンでの第２回「行動の倫理」会議、ウィーンでのＫＡＩＣＩＩＤのフォーラム（詳報）
第２回「持続可能で不可欠な開発に向けた行動の倫理」会議（通称＝「行動の倫理」会議）が２月２、３の両日、バチカン庭園内「ピオ四世のカッシーナ」で行われた。庭野光祥次代会長が世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）国際共同議長の一人として出席し、スピーチを行った。また、６、７の両日には、オーストリア・ウィーンにあるアブドッラー国王宗教・文化間対話のための国際センター（ＫＡＩＣＩＩＤ）本部で「アドバイザリー・フォーラム」年次会合が開催され、同理事として参加した。
金光教学院「他教団研修」 本会倉敷教会が受け入れ
金光教の教師養成機関「金光教学院」（岡山・浅口市）の学院生、職員合わせて２５人が２月７日、立正佼成会倉敷教会を訪れ、活動に参加した。他教団での研修を通して宗教性を養い、金光教教師としての役割を再確認する同学院の「他教団研修」の一環。毎年、本会中国支教区の教会を会場に行われている。
