ＷＣＲＰ／ＲｆＰ日本委青年部会「サマーキャンプ」 九州豪雨の被災地で慰霊
世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）日本委員会青年部会の「第２１回サマーキャンプ」が８月２５日から２７日まで、佐賀・基山町の中山身語正宗大本山瀧光徳寺で開催された。テーマは『ともに支えあう――Sacred Action Go for Ambitious（宗教的実践から大志を抱け）』。６教団から３２人が参加した。
特集◆相模原事件から１年――私たちに突き付けられたものは？（３） 仏教・山崎龍明師
昨年７月、神奈川・相模原市の障害者施設「津久井やまゆり園」で、入所者１９人が殺害され、職員を含む２６人が重軽傷を負う事件が起きた。元職員の被告（事件当時２６歳）は事件前に、大島理森衆議院議長（当時）に宛て、自身の犯行は社会的に正当であるといった内容の手紙を送っている。事件後には、被告の感情の一部を肯定するかのようなインターネット上の書き込みも散見された。残忍な事件が起きた社会的背景について、宗教者を中心に話を聞く本特集。第３回は、世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）日本委員会平和研究所所長で、浄土真宗本願寺派法善寺前住職、武蔵野大学名誉教授の山崎龍明師にインタビューした。
地域の非営利団体に協力する「一食地域貢献プロジェクト」（１２） 市民団体「雨にも負けずプロジェクト」（春日井教会が支援）
夢や希望を持ち のびのび成長してほしい
愛知・春日井市の市民団体「雨にも負けずプロジェクト」は、小学校の長期休暇中に年３回、福島県に住む子供たちを同市に招き、「福島っ子キャンプ」を開催している。
『企業倫理』テーマに オーストリア・アルプバッハで第４回「行動の倫理」会議
第４回「持続可能で不可欠な開発に向けた行動の倫理」会議（通称＝「行動の倫理」会議）が８月２１、２２の両日、オーストリア・アルプバッハのホテルなどで行われた。世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）国際共同議長として立正佼成会の庭野光祥次代会長が出席し、今回の全体テーマである『企業倫理』について、仏教の視点からスピーチした。
今年の「菅沼子ども村」が閉村 少年部員ら９４４人が伝統行事などを体験
立正佼成会の庭野日敬開祖の生誕地、新潟・十日町市菅沼の生誕地道場で少年部員を対象に、２月１１日から開村していた「菅沼子ども村」が８月２２日、閉村した。１９９８年に子ども村の取り組みが始まり、２０年目を迎えた今年、１２支教区から全１２組が実施され、少年部員ら９４４人が集った。支教区ごとに１泊２日、または２泊３日の野外活動を通し、庭野開祖、庭野日鑛会長の少年期を追体験したほか、菅沼に伝わる伝統行事を体験した。
佼成学園・監督対談 女子ハンドボール部石川監督×男子アメリカンフットボール部小林監督 『勝利に導く指導力』（前編）
今夏のインターハイで優勝した佼成学園女子高校ハンドボール部と、昨年末のクリスマスボウルで初優勝を果たした佼成学園高校アメリカンフットボール部「ロータス」。部を率いる石川浩和監督と小林孝至監督は、それぞれ指導者として２０年以上のキャリアを持つ。『勝利に導く指導力』をテーマに特別対談を開催し、両監督に話を聞いた。（文中敬称略）
沖縄宗教者の会 沖縄平和祈念堂で「第２７回祈りと平和の集い」 戦争犠牲者に慰霊の誠を捧ぐ
『沖縄から世界へひろげよう 平和の祈り』をスローガンに、「第２７回祈りと平和の集い」が８月１５日、糸満市摩文仁の沖縄平和祈念堂で開かれた。主催は、立正佼成会沖縄教会が所属する「沖縄宗教者の会」。同教会会員を含む加盟１４教団の信者、来賓、市民ら約４００人が参列し、本会本部から、柳田季巳江総務部次長が出席した。
本会と聖エジディオ共同体コラボ企画 アフリカの人々と共に生きるプロジェクトスタート
立正佼成会と聖エジディオ共同体（本部・ローマ）によるファミリーシッププロジェクト「Ｍｙ ＴＥＤＯＲＩ，Ｍｙ ＡＦＲＩＣＡ チャレンジ」がこのほど、スタートした。同プロジェクトは本会と同共同体の宗教協力をさらに進め、アフリカの貧困問題の解決に取り組むもの。全ての人々の平和と幸福に向けて行動する意識を養うことも目的に掲げる。８月２日には同プロジェクトを紹介するウェブサイトが公開された。
バチカンから見た世界（３１） 文・宮平宏（本紙バチカン支局長）
トランプ政権を支持する 極右勢力とキリスト教原理主義（２）
トランプ米大統領は８月１８日、スティーブン・バノン大統領首席戦略官を解任した。バノン氏は極右思想のウェブサイト「ブライトバート」の経営者で、排他的な「米国第一主義」を推進し、昨年の大統領選でトランプ大統領を勝利に導く立役者となった人物だ。メキシコ国境での壁の建設、特定のイスラーム諸国からの入国制限、気候変動に対する国際協調からの離脱といった大統領の政策に、バノン氏の極右思想が強く影響を与えていた。解任の理由は、政権内部での深刻な対立とのことだが、今回の件が、これからの政策に、どのような影響を与えていくかが注目されている。
