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大人のSNS講座(8) 文・坂爪真吾(一般社団法人ホワイトハンズ代表理事)

SNSで受けた傷は、SNSでは癒やせない

前回は、「マナーを守りましょう」だけでは、SNSでのトラブルは防げないとお伝えしました。今回は、個人の努力や注意だけでは回避できないリスクがあることを前提にして、どのようにSNSでのトラブルを予防し、対処していくかについて、具体的な方法を解説します。

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ごみ削減、オンライン化に努め 教団本部が昨年の環境配慮活動を報告 専門家招き、職員研修も実施

教団本部はこのほど、「本会独自の環境配慮活動」(Rems)に関する2020年次の運用実績を発表した。

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「多文化共生公営墓地」の創設を 別府ムスリム協会が厚労省に陳情 WCRP日本委が賛同

大分・別府市の「別府ムスリム協会」代表のカーン・ムハマド・タヒル・アバス代表(立命館アジア太平洋大学教授)が6月17日、厚生労働省を訪れ、田村憲久大臣に宛て「埋葬の自由を認め合える社会」の実現と「多文化共生公営墓地」の創設に関する陳情書を提出した。日本ムスリム協会の徳増公明会長、世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会の篠原祥哲事務局長が同行。白眞勲参議院議員(立憲民主党)が同席した。

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WCRP日本委 災害時支援を考える学習会 社会的に弱い立場の人に寄り添うために

『コロナ禍における宗教者による災害の備え「特別な配慮が必要とされる人々」への支援』をテーマに世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会災害対応タスクフォースの学習会が6月15日、オンラインで行われた。協力する教団の信徒や市民ら120人が参加した。

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上越、大館、山形、米沢、福島の5教会で周年記念式典

上越教会

立正佼成会上越教会は昨年、発足60周年を迎え、6月18日、『伝えよう命の尊さ 分かち合おう生きる喜び』をテーマに教会道場で記念式典を行った。中川浩一教会長を導師に読経供養が行われ、庭野日鑛会長の啓白文が奏上された。

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教皇が示すメディア布教の現在と未来(バチカン記者室から)

バチカンは6年前から、関連マスメディアの改革を実行している。「広報のための部署」と呼ばれる新しい機関を設置し、日刊紙、ラジオ・テレビ局、公式ニュースサイト、出版社、バチカン記者室、印刷所などによる個別の広報活動を統合して経費の削減を図るものだ。

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新型コロナウイルスへの対応の中で 教えを支えに日々を過ごす会員たち(31)

国内で新型コロナウイルスの感染拡大が続き、立正佼成会ではさまざまな集いを控えています。こうした中、会員はどのような思いで過ごしているのでしょうか。それぞれの場で精進を重ね、サンガ(教えの仲間)と心をつないでいる会員の声を紹介します。今回は、平教会主任、清水教会主任です。

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【認定NPO法人「FoE Japan」・深草亜悠美さん】豊かな環境を未来に残すため、私たちは一丸となって行動を

近年、記録的な猛暑や大型台風、豪雨などによる被害が国内外で拡大している。気候変動が被害拡大の一因といわれる。認定NPO法人「FoE Japan」では、気候変動を抑えるため、政府に持続可能なエネルギー政策への転換を求めるとともに、市民に環境保全の意識を持って生活する大切さを伝えている。6月は「環境月間」。FoE Japanの深草亜悠美さんに、気候変動の現状、地球温暖化を防ぐ取り組みについて聞いた。

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利害を超えて現代と向き合う――宗教の役割(52) 文・小林正弥(千葉大学大学院教授)

コロナ後の世界は?

9都道府県の緊急事態宣言は6月20日まで延長され、暗い気持ちで過ごした人が多いだろう。昨日をもって多くの地域では解除されたものの、オリンピック・パラリンピックを開催できるようにするためではないかと疑われている。開催による感染者増を専門家が次々と試算しているのだから、まさに戦争時のように、死者を出すことを前提として目標を貫徹しようとしていることになる。連載の第45回第46回で「鬼滅の刃」に描かれているような「鬼の世」を論じたが、政府の発想を非人道的と感じるのは筆者だけだろうか。

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幸せをむすぶ「こども食堂」(6) 文・湯浅誠(認定NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえ理事長)

暮らしに不可欠なものとは

今回が連載6回目。後半戦に入ります。いよいよ「コロナ禍のこども食堂」に話題を移していきましょう。

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