相対する二つのエキュメニズム

イエズス会の機関誌「チビルタ・カトリカ」が、米国のキリスト教原理主義を特徴付けるマニケイズム（善悪二元論）について分析したことを伝えた。同誌は、さらにもう一つの特徴として「繁栄の神学」を挙げる。マックス・ウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』を基盤とするピューリタニズム（清教徒主義）から、強き宗教、社会、政治的影響力を行使し、メディアの世界で活躍する富豪の牧師や宗教団体によって説かれる「繁栄の福音」へと変貌した原理主義だ。「神は、信徒たちが身体的に健康で、物質的に富み、個人的に幸福であることを望まれる」と説く。

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米国第一主義を後押しするキリスト教原理主義――イエズス会機関誌の分析

米国のキリスト教原理主義者は、『旧約聖書』の創世記を解釈することなく文字通りに受け入れ、人間を神による創造物の「支配者」だと受けとめている。「気候変動や世界環境の危機が、彼らの教義を見直すように促しているとは感知されず、むしろ、黙示録に描写されている（世界の）最終的（終末）ビジョンを確認するための兆候であり、“新しい天地”（の創造）への希望として受け取られている」というのが、その神学的ビジョンだ。

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分断を招く善悪二元論　憂えるイエズス会の機関誌

米国のトランプ政権とバチカンは、なぜ鋭く対立するのか――。イエズス会が発行する雑誌「チビルタ・カトリカ」に８ページにわたって掲載された『福音的原理主義とカトリックの政教一致主義』と題する論説記事は、その解明に迫ったものだ。

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トランプ政権を支持する　極右勢力とキリスト教原理主義（２）

トランプ米大統領は８月１８日、スティーブン・バノン大統領首席戦略官を解任した。バノン氏は極右思想のウェブサイト「ブライトバート」の経営者で、排他的な「米国第一主義」を推進し、昨年の大統領選でトランプ大統領を勝利に導く立役者となった人物だ。メキシコ国境での壁の建設、特定のイスラーム諸国からの入国制限、気候変動に対する国際協調からの離脱といった大統領の政策に、バノン氏の極右思想が強く影響を与えていた。解任の理由は、政権内部での深刻な対立とのことだが、今回の件が、これからの政策に、どのような影響を与えていくかが注目されている。

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トランプ政権を支持する　極右勢力とキリスト教原理主義（１）

米国東部のバージニア州シャーロッツビルでは、奴隷制の存続を主張して南北戦争を戦った南軍の英雄・ロバート・リー将軍の銅像を撤去する決議が採択された。これに対し、白人至上主義を含んだ極右運動の「オルト・ライト」、白人至上主義団体の「クー・クラックス・クラン」（ＫＫＫ）やネオナチのグループは８月１２日、同市内で銅像撤去の決議に反対する大規模な集会を実施。この集会に抗議するグループと激しく衝突する事件が起きた。

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中東の「失われた世代」

地中海東部と、その隣接地域での紛争や戦争の犠牲者は２０１５年時点で、推計１４万４０００人に上る。これに対し、暴力が原因の殺人や自殺による死者数は１４０万人と、紛争や戦争の犠牲者の１０倍にあたることが、米ワシントン大学などの調査で分かった。

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「人身取引反対世界デー　教皇とアジア宗教者平和会議」

７月３０日は、国連が定めた「人身取引反対世界デー」。ローマ教皇フランシスコは同日、バチカン広場での正午の祈りの席上、現代の人身取引に言及し、「この現象は醜く、残忍で犯罪行為だ」と非難した。

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反テロ巡礼を実施した欧州のイスラーム指導者

米ジョージ・ワシントン大学とオランダ・ハーグの欧州テロ対策センターはこのほど、欧米諸国で発生した「聖戦主義者によるテロ事件」に関する統計を発表した。これによると、２０１４年に「イスラーム国」（ＩＳ）が組織化されて以降、欧米で発生した聖戦を標榜（ひょうぼう）するテロ攻撃は５１件に及ぶ。欧州は３２件、北米は１９件を数えた。

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“苦言を禁じる”

ローマ教皇ヨハネ・パウロ二世やベネディクト十六世は、夏休みをイタリア北部のアルプスやローマ郊外カステルガンドルフォの避暑宮殿で過ごした。一方、「貧者の選択」をした現教皇フランシスコは、夏のバカンスには行かず、自身の居所として定めた「聖マルタの家」（バチカンを訪問する聖職者の宿）で毎日を過ごしている。

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「衣食足りて礼節を知る」は、もはや遠き昔の格言か　

「衣食足りて礼節を知る」という諺（ことわざ）を昔、学校で教わった。今、イタリア南部に漂着するアフリカ大陸からの移民や難民に関する報道を追う中で、その諺が思い起こされ、誰が「礼節を知らないのか」と問い続けている。

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