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キリスト教神学者のカブ博士が来会

環境問題に関する国際シンポジウム参加のため来日していた、キリスト教神学者のジョン・B・カブ・ジュニア博士(米国・クレアモント神学校名誉教授)が2月6日、立正佼成会本部(東京・杉並区)を訪れ、法輪閣で庭野日鑛会長と懇談した。本会国際アドバイザーのジーン・リーヴス博士が同席した。

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バチカンで第2回「行動の倫理」会議

ローマ教皇庁科学アカデミー、同社会科学アカデミー、世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)国際委員会による第2回「持続可能で不可欠な開発に向けた行動の倫理」会議(通称=「行動の倫理」会議)が2月2、3の両日、バチカン市国の庭園内にある「ピオ四世のカッシーナ」で行われた。今回のテーマは『平和』。同科学アカデミー会長のマルチェロ・サンチェス・ソロンド司教をはじめとする諸宗教者、国連事務総長特別顧問のジェフリー・サックス博士ら経済学者、研究者など約40人が参加した。立正佼成会から、WCRP/RfP国際共同議長の一人として庭野光祥次代会長が出席した。

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立正佼成会 庭野日鑛会長 1月の法話から(2)

1月に行われた大聖堂での式典から、庭野日鑛会長の法話を抜粋してまとめました。(文責在編集部)

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WCRP/RfP日本委 「おうえんプロジェクトforくまもと」を実施

世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会はこのほど、熊本地震の復興支援として新たに「おうえんプロジェクトforくまもと」の実施を決定した。同プロジェクトは、障がい者、傷病者、高齢者、妊産婦、乳幼児、子供、外国人など、特別な配慮を必要とする被災者への支援に取り組む団体を対象に、1団体につき20万円以内の財的支援を行うもの。地域の福祉の向上も目的としている。

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難民支援協会などによるトークショー 『私たちは私たちの(無)関心とどう付き合うか』

豊富な鉱物資源をめぐり紛争が長期化するコンゴ民主共和国(旧ザイール)では、目を覆いたくなるほど残虐な性暴力が横行している。被害女性の年齢は、0歳から80代に及ぶ。彼女らに寄り添い、献身的に心身の治療を続ける医師、デニ・ムクウェゲ氏を追ったドキュメンタリー映画『女を修理する男』の上映会が2月2日、東京・渋谷区で開催された。上映後には、『私たちは私たちの(無)関心とどう付き合うか』をテーマにトークショーが行われ、ムクウェゲ医師の生き方に学ぶことや、世界の諸問題にどう関心を持ち続けていくかなどが語られた。

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本会一食平和基金運営委が共同する宮城県復興支援事業 町おこしの成果などを報告

立正佼成会一食(いちじき)平和基金運営委員会による「宮城県復興支援事業 復興まちづくり協議会等事務局ステップアップ助成」の報告交流会が2月4日、宮城・東松島市あおい地区西集会所で行われた。復興支援事業を共同運営する一般社団法人「みやぎ連携復興センター」をはじめ、助成先各団体の関係者、識者ら27人が出席した。同運営委からは、峯坂光重委員が参加した。

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立正佼成会 庭野日鑛会長 1月の法話から(1)

1月1日付「佼成新聞」から、庭野日鑛会長の年頭法話「有り難し」を紹介します。

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バチカンから見た世界(4) 文・宮平宏(本紙バチカン支局長)

なぜ、バチカンから世界を見るのか?

「なぜ、バチカンから世界を見るのか?」――その答えは、1962年から65年まで行われた第二バチカン公会議の最終年、同市国内でローマ教皇パウロ六世と庭野日敬開祖の間で交わされた、「仏教徒がキリスト教徒のために祈り、キリスト教徒が仏教徒のために祈る」という言葉の中に凝縮されている。両指導者の間で交わされた言葉は、信仰や人種、文化の違いを超えて人を「結び付ける」(ラテン語でreligare)という、宗教の本質そのものに迫るものだからだ。

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【復元納棺師・笹原留似子さん】死者と遺族をつなぐ 大切な人との最後の時間をより尊いものに

生まれた者は必ず死ぬ。そう分かっていても私たちが自分や愛する人の死の場面について想像することは難しい。そんな中、人の死と真摯(しんし)に向き合い続ける人たちがいる。映画『おくりびと』で広く知られるようになった死への旅立ちを手伝う納棺師だ。笹原留似子さんは、納棺師の中でも、交通事故や災害などで亡くなった故人の生前のおもかげを探し、できる限り元の状態に戻す技術を持つ「復元納棺師」として14年間故人と遺族に寄り添ってきた。大切な人との別れ、記憶に残るあの人の顔――。死者と遺族をつなぐ“復元”とは何か、聞いた。

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バチカンから見た世界(3) 文・宮平宏(本紙バチカン支局長)

トランプ大統領による壁の建設に対して カトリック

トランプ米大統領は1月25日、中南米からの密入国者の流入を阻止するため、メキシコとの国境に壁を建設する大統領令に署名した。密入国者が犯罪やテロの温床になっていると主張するトランプ氏は、治安の観点から、彼らの強制送還などに関する大統領令にも署名し、不法移民対策の強化に乗り出した。

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