特集

WCRP/RfPミャンマー委員会のアル・ハッジ・ウ・エ・ルウィン師(ミャンマーイスラームセンター理事長)に聞く 「ミャンマー・ハイレベル諸宗教使節団」の会合を終えて(2)

5月23、24日の「ミャンマー・ハイレベル諸宗教使節団」の会合後、記者会見が行われました。その席で、記者から「どのようにして過激主義者と穏健派の人々の対立を予防していくのか」という質問を受けました。私は、対立を防ぐ実践例として、世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会の招聘(しょうへい)によって、2年前にWCRP/RfPミャンマー委員会のメンバーたちが日本を訪問したことを紹介しました。

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WCRP/RfPミャンマー委員会顧問のボー枢機卿に聞く 「ミャンマー・ハイレベル諸宗教使節団」の会合を終えて(1)

ミャンマーの平和構築のため5月23、24の両日、「ミャンマー・ハイレベル諸宗教使節団」の会合がヤンゴンで行われた。使節団は、この会合での議論などを踏まえ、公開書簡「ミャンマーの平和と発展に関する諸宗教の展望――世界の宗教指導者からミャンマーの人々への手紙」を採択。25日に首都ネピドーにある外務省を訪れ、未来への展望を記した公開書簡をアウンサンスーチー国家顧問に提出した。会合を主催した世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)ミャンマー委員会顧問であるカトリックのチャールズ・ボー枢機卿に、今回の一連の取り組みの成果、宗教協力の意義などについて聞いた。

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特集・ありがとう普門館(1) 厳しくも愛おしいホール、それが普門館だった 大阪府立淀川工科高校名誉教諭・吹奏楽部顧問(一般社団法人・全日本吹奏楽連盟理事長) 丸谷明夫

胸にはいつも、普門館

指揮台を降り、客席に向かって一礼し、顔を上げパッと天井に目をやりました。広々とした天井には小さな無数のライトが灯(とも)っていて、まるで星空のようでした。ゴージャスさと同時に、都会を離れ、空気のいい場所で見上げたさわやかな空――吸い込まれるような天井の美しさに、そんな印象を受けました。1977年、大阪府立淀川工業高等学校(現・淀川工科高校)が出場した「全日本吹奏楽コンクール全国大会」で初めて普門館の舞台に立った時のことです。5000人を収容できる巨大なホールもさることながら、ロビーも広くて豪華で、ゆったりとした客席は応接室のようにくつろげる空間でした。

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平和こそ生活の原点 日本国憲法Q&A(3)――現行の憲法は押し付けられた、古いもの?

第二次世界大戦終戦後の1947年、日本国憲法は施行されました。憲法は「法の中の法」「決まりの中の決まり」ともいわれるもので、私たち一人ひとりの自由や権利を守り、その人生や生活を支えています。

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平和こそ生活の原点 日本国憲法Q&A(2)――憲法は何のためにあるの?

第二次世界大戦終戦後の1947年、日本国憲法は施行されました。憲法は「法の中の法」「決まりの中の決まり」ともいわれるもので、私たち一人ひとりの自由や権利を守り、その人生や生活を支えています。

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世界中の母と子を支え 40年目を迎えた本会「一食ユニセフ募金」

紛争や災害に苦しむ世界の子どもたちを救うため、ユニセフ(国連児童基金)を通じて支援する立正佼成会の「一食(いちじき)ユニセフ募金」が、今年で40年目を迎えた。これまで、街頭募金やチャリティーバザーなどで全国の会員、市民から寄せられた浄財は69億円以上。その浄財は、公益財団法人「日本ユニセフ協会」を通してユニセフ本部へ送られ、アジアやアフリカ、中米地域の子どもたちに対する教育や保健などの支援事業に充てられてきた。募金の主な使途を紹介する。

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「一食ユニセフ募金」40年 早水研・日本ユニセフ協会専務理事からのメッセージ

ユニセフは、国際児童年に当たる1979年に、立正佼成会とのパートナー関係を樹立しました。それ以来、長年にわたり「一食(いちじき)ユニセフ募金」を通じて、皆さまから69億円を超える浄財をお預かりしています。皆さまと歩んできた40年、たくさんの時間や価値を共有し、今日を迎えられたことをうれしく思います。

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平和こそ生活の原点 日本国憲法Q&A(1)――憲法とは?

第二次世界大戦終戦後の1947年、日本国憲法は施行されました。憲法は「法の中の法」「決まりの中の決まり」ともいわれるもので、私たち一人ひとりの自由や権利を守り、その人生や生活を支えています。

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エネルギー転換を図るドイツの事例に学ぶ(2) 今後、求められる進路とは

『ドイツはどのようにして脱原発に舵(かじ)を切ったか』をテーマに2月27日、東京・渋谷区にある聖心女子大学ブリット記念ホールで行われたミュンヘン工科大学のミランダ・シュラーズ教授による来日講演会。当日は講演後に、トークセッションが行われた。同氏に加え、映画「六ヶ所村ラプソディー」「小さき声のカノン――選択する人々」の監督を務めた映像作家の鎌仲ひとみ氏、国際環境NGO「FoE Japan」事務局長の満田夏花氏が登壇し、ドイツや日本のエネルギー政策の現状や今後の展望について意見を交わした。今回は、トークセッションの模様を紹介する。

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エネルギー転換を図るドイツの事例に学ぶ(1) 政府に「脱原発」を提言した倫理委員会のメンバーが講演

2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、「脱原発」に政策を転換したドイツ。当時、原発の廃止をメルケル首相に提言した「安全なエネルギー供給に関する倫理委員会」で委員を務めたミュンヘン工科大学のミランダ・シュラーズ教授が2月27日、東京・渋谷区の聖心女子大学ブリット記念ホールで講演した。

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