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スリランカで「子どもの権利と幸福のための宗教者の役割」に関するワークショップ

ユニセフ、世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)、共同学習イニシアチブの三者による「子どもの権利と幸福のための宗教者の役割」に関するワークショップが8月13~15日、スリランカ・コロンボ市内のホテルで開催された。テーマは『南アジアにおける思春期の少女のための協力と前向きな変化の促進』。南アジアの中でも特に貧しい地域とされるインド、パキスタン、ネパール、バングラデシュ、スリランカを中心に8カ国から、ユニセフ職員、宗教指導者、政府関係者ら約70人が参加した。日本からは、アジア宗教者平和会議(ACRP)の篠原祥哲事務総長(WCRP/RfP日本委員会事務局長)、根本信博上級顧問(立正佼成会参務)が出席した。

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那須教会発足70周年記念式典 笑顔と感謝でつながるサンガ

「支部のみんなといろいろな話をできる今が一番幸せ」「話を聴いてもらい笑顔になれるところが大好き」。9月3日、『笑顔と感謝で迎える七十年~すべての会員とつながる~』をテーマに、教会道場で挙行された那須教会発足70周年記念式典で上映された映像の一コマだ。会場のそこかしこに、笑みをたたえる会員の姿がたくさんあった。

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東京都慰霊堂での墨田教会の奉仕活動に感謝状 いのちの尊さに目覚める機縁に

関東大震災から100年の節目を迎えた9月1日、東京は厳しい残暑に見舞われた。東京都慰霊堂(東京・墨田区)では関東大震災および東京大空襲の犠牲者の冥福を祈る、「秋季慰霊大法要」(主催=公益財団法人東京都慰霊協会)が営まれ、多くの人々が供養に訪れた。

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第12回仏教合唱音楽交流会 佼成合唱団など8団体が出演

仏の教えを伝える美しい歌声がホールに響く――。「第12回仏教合唱音楽交流会~仏さまのみこころを歌にのせて~」が8月20日、東京・中央区の浄土真宗本願寺派築地本願寺の第二伝道会館蓮華殿で開催された。佼成合唱団をはじめ、大本山増上寺合唱団、築地本願寺合唱団楽友会など8団体が出演、聴衆らを含めて約200人が参集した。

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韓国・ソウルで「地球市民会議のための宗教間連合会議」 杉野学林学長が出席

『危機的時代における社会参画スピリチュアリティ』をテーマに、「地球市民会議のための宗教間連合会議」が8月21日から23日まで、韓国のソウル市、イクサン市で開催された。立正佼成会から杉野恭一学林学長(元世界宗教者平和会議=WCRP/RfP=国際委員会副事務総長)、アジア宗教者平和会議(ACRP)から篠原祥哲事務総長が出席した。

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大聖堂、各地で慰霊式典・平和の集い

終戦から78年、今夏も各地で戦争犠牲者を悼む催しが開かれた。立正佼成会の大聖堂(東京・杉並区)での式典と併せ、広島、沖縄の慰霊供養、長崎での平和の集いを紹介する。

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新宗連青年会 第58回戦争犠牲者慰霊並びに平和祈願式典

新日本宗教青年会連盟(新宗連青年会)による「第58回戦争犠牲者慰霊並びに平和祈願式典」が8月14日、東京・千代田区の国立千鳥ヶ淵戦没者墓苑で開催された。台風7号の接近に伴い、式典で役を務める宗教者だけが出席。当日の様子は、インターネットを通じてライブ配信された。

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第七百四十一回波木井山川施餓鬼法要 庭野会長が参列し「おことば」述べる (動画あり)

「第七百四十一回波木井山川施餓鬼法要」が8月19日、山梨・身延町にある波木井山円実寺で行われ、立正佼成会の庭野日鑛会長が参列した。新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、行動制限が緩和したこともあり、4年ぶりに山梨県下の教会だけでなく、北関東、甲信、神奈川、東京西・東、多摩、静岡、中京の8支教区26教会から教会長、会員314人が参加。教団からは國富敬二理事長、熊野隆規教務部部長らが出席した。鰍沢教会と本部教務グループが受け入れにあたり、動画共有サイトを使ってライブ配信も行われた。

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記録的な大雨により被害を受けた秋田市に 本会一食平和基金から見舞金

立正佼成会一食(いちじき)平和基金運営委員会はこのほど、7月中旬の記録的な大雨によって甚大な被害を受けた秋田市に見舞金として100万円の支援を決定した。

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ロシア、ウクライナ両大統領の会見を目指すアル・ナヒヤーン大統領とローマ教皇(海外通信・バチカン支局)

11月30日から12月12日までアラブ首長国連邦(UAE)のドバイで、国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議(COP28)の開催が予定されている。その機会に、ムハンマド・ビン・ザーイド・アル・ナヒヤーン大統領が、ローマ教皇フランシスコの同意を得て、ロシアのプーチン大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会見をアブダビで実現することを試みているとの報道がなされた。バイデン米大統領の了承と協力も得ており、敵対する両大統領の会見では、ウクライナ侵攻の「停戦」が目的にされるとのことだ。レバノンのフランス語紙「L’Orient-Le Jour」(OLJ)が、欧米とアラブ圏の外交筋から得た情報として掲載し、イタリアの複数メディアが関連ニュースを取り上げた。

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