画・福井彩乃

相談機関とこども食堂――それぞれの強みを生かして誰もが暮らしやすい地域に

前回、こども食堂は「相談ありき」だと考えていた私の限界を超える取り組みだ、と書きました。その発明のすごさを素直に認め、その普及を後押しすることが、今の自分にできる最大の社会貢献だと感じています。

ただそれは、「相談には意味がない」ということではありません。

たとえば、世の中には「ひきこもり」と言われる子どもや大人がいます。この人たちにとって、自分の部屋を出ること、自宅から外に出ることは、とてもとても大変なことです。そうした人たちの課題は、地域にこども食堂ができたからといって解決するものではありません。そうした人たちに対しては、家庭を訪問し、ゆっくりじっくりと耳を傾けてくれるような支援が必要です。それは、待っているのではなく、自ら手を伸ばす支援という意味の英語で「アウトリーチ」と言われます。

また、「ひきこもり」とまでいかなくても、みんなでわいわいしているような場所は苦手という人もたくさんいるでしょう。当たり前ですが、こども食堂は万能ではなく、こども食堂ができたからといって、それだけですべての人がハッピーになれるわけではありません。

他方、こども食堂が、相談機関にはない強みを持っていることも事実で、それが前回で書いたことでした。こども食堂はいわゆる相談機関ではありませんから、仮に課題を抱えていても、何も言わずに帰っていく人たちもたくさんいるでしょう。福祉専門職の方の中には、それをもって「こども食堂の個別支援機能の弱さ」を指摘する人もいます。しかし、「支援臭」がすると、人は寄ってこないのも事実です。こども食堂が相談機関になってしまったら、こども食堂の強みは失われてしまうでしょう。

それゆえ、大事なことは「両方あること」です。こども食堂のような「黄信号の人が青信号の顔をして行ける場所」もあれば、「赤信号の人が赤信号の顔をして行く」相談機関も必要です。どちらかではなく、どちらもと考える。それで初めて、いろんな人がこぼれにくい地域をつくることができます。

目指すのは、人がこぼれにくい地域になることです。そのために必要なものは何かと考えたとき、相談も必要だし、こども食堂のような地域の居場所も必要です。そのときに、「あそこはあれができていない」「いや、そっちこそそれができていない」とあげつらうのは、本当に良い地域にしようとする人のすべきことではありません。下げ合うより足し上げたほうが総和は大きくなります。

そうした観点から、こども食堂が全国の地域に普及していくことを期待している私のような人間にとって、こども食堂の数を調査するたびに１０００カ所以上、それもコロナ禍に負けずに増え続けていることは、心の底から希望がわいてくる状況です。悲観的な見通しを語る人はたくさんいるし、そうしたシビアなものの見方も大事だとは思いますが、やっぱり、世の中はよい方向に進みたがっている――そう思えるからです。（つづく）

プロフィル

ゆあさ・まこと　１９６９年、東京都生まれ。東京大学法学部を卒業。社会活動家としてホームレス支援に取り組み、２００９年から３年間内閣府参与を務めた。現在、東京大学先端科学技術研究センター特任教授、全国こども食堂支援センター・むすびえ理事長。これまでに、「こども食堂安心・安全プロジェクト」でCampfireAward２０１８を受賞した。