核廃絶に向けて 宗教の役割を考えるシンポジウム 上智大学で
『核兵器禁止条約と日本の宗教の役割』と題したシンポジウムが９月２０日、東京・千代田区の上智大学四谷キャンパスで開催された。主催は上智大学大学院実践宗教学研究科、ベグライテン、ミシュカの森。市民ら約２００人が参加した。当日は、国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）の国際運営委員を務める川崎哲氏（ピースボート共同代表）が基調講演。立正佼成会軍縮問題アドバイザーの神谷昌道氏、全日本仏教会事務総長の戸松義晴師（浄土宗心光院住職）、カトリック司祭の光延一郎師（同大学神学部教授）が発言した。要旨を紹介する。（文責在編集部）
核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ）国際委員・ピースボート共同代表 川崎哲氏 基調講演
人類は「核兵器と共存できない」
「核兵器禁止条約」の成立によって、核兵器をめぐる世界の秩序が大きく変わろうとしています。
昨年１２月１０日のノーベル賞授賞式では、ＩＣＡＮ（核兵器廃絶国際キャンペーン）を代表して、ヒロシマの被爆者でカナダ在住のサーロー節子さんと、ベアトリス・フィン事務局長が演説に立ちました。この中で二人が共通して訴えたことがあります。それは、「核兵器に頼る社会は異常である」ということです。
国際社会では、「核兵器は正当である」「核兵器があることによって平和と安定がもたらされる」という主張がいまだになされています。しかし、倫理的、道徳的に見て、核兵器は無差別・大量殺りくの兵器であり、国際人道法と両立できるはずがありません。核戦争が起これば、人類は破滅しますから、「自殺兵器」とも言えます。ところが、世界には１万５０００発の核弾頭が存在します。大量破壊の自殺兵器に自分たちの生存を委ねるのは、いかにも異常なことです。
ノーベル賞委員会は、「核兵器とは共存できない」というメッセージを明確に発信してきたＩＣＡＮに対して、エールを送る意味で賞をくださったと理解しています。ＩＣＡＮは、世界１００カ国以上の約５００団体に及ぶＮＧＯの集合体です。私が所属するピースボートでは、ＩＣＡＮの活動の一環として、ヒロシマ、ナガサキの被爆者に世界を回る船に同乗してもらい、各地で証言をしてもらう「おりづるプロジェクト」を行っています。１８０人近い被爆者が、被爆の苦しみと核兵器の廃絶を生の声として訴えてきました。
