核兵器禁止条約の発効要件成立 庭野開祖の願いと本会の平和への歩み
署名活動や平和学習会 核廃絶に向け、共に
本会はさらに、WCRP/RfPとも連携し、核実験に対する声明の発表、核兵器廃絶・軍縮に関するシンポジウムの実施、核軍縮・不拡散議員連盟(PNND)との共同提言文作成などにも携わる。
2009年には、WCRP/RfPの諸宗教青年ネットワークが主導した「ARMS DOWN! 共にすべてのいのちを守るためのキャンペーン」に参画。翌年までの約1年間、軍事費削減と開発の促進を呼び掛ける署名活動を全国で展開した。ニューヨークでの終了セレモニーでは、140カ国から寄せられた署名が国連の代表に手渡された。席上、庭野光祥次代会長があいさつを述べた。
一方、被爆地の広島、長崎では、原爆が投下された8月6日と8月9日を中心に、会員たちが慰霊供養を行い、犠牲者の冥福と世界の平和を祈願している。また、全国の学生部員などが平和学習で現地を訪れ、被爆の実態を学ぶとともに、平和への意識を高めている。
広島、長崎の会員は平和学習の受け入れも実施。広島県下5教会の会員有志で構成されるNPO法人「ヒロシマ宗教協力平和センター」(HRCP)は、被爆体験者の証言を聞き取り、自分自身の体験として伝えられる人材づくり「伝承者養成事業」を進めている。
庭野開祖は、「我々は、他を信用できないからこそ武装するのです。他を信用できれば、武装する必要はありません。分かりきったことのようですが、これが武装、非武装の問題を考える大切なカギとなります」と述べている。本会は、人間と人間との信頼関係を醸成することが真の平和を築く道と考え、今後も仏性礼拝(らいはい)の精神を基本にして、手どり、導きをはじめとした日々の温かい触れ合いを重ね、平和な心を世界に広げる取り組みを続けていく。