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新宗連が岡田理事長名で「声明」を発表 ウクライナ情勢受け絶対非戦訴える
新日本宗教団体連合会（新宗連）は３月１１日、岡田光央理事長（崇教眞光三代教え主）名による『ロシアとウクライナを巡る情勢に関する声明』を発表し、同ウェブサイトに掲載した。
キリル総主教の言動に揺れる世界の正教会 バチカンの平和外交が始動（海外通信・本紙バチカン支局）
ロシア正教会の最高指導者であるキリル総主教はこのほど、モスクワの「救世主教会」（総主教座大聖堂）でロシア国家親衛隊（大統領直属の治安部隊）のビクトル・ゾロトフ局長と面会し、局長にキリストの母である聖母の画像を贈り、「この絵が（ウクライナに侵攻している）ロシア軍を護（まも）り、速やかな勝利をもたらすと信じている」と述べた。ギリシャの「オーソドックス・タイムズ」が３月１４日に伝えた。
共生へ――現代に伝える神道のこころ（１３） 写真・文 藤本頼生（國學院大學神道文化学部准教授）
民間信仰で奉斎される石碑や石塔 我が国における神々の共生の姿が
地域神社の調査でまちあるきをしていると、今でもふと、路傍の石碑や石祠（せきし）、石像などに目を奪われることがある。小生が幼い頃、お盆に家族でお墓参りをした帰り、村境にあった石碑の存在が気になったことがあった。その石碑が何であるかを父に尋ねると、それは「サイの神さん（サイノカミ）だよ」と教えてくれた。さらに父は、石碑の近くに据え置かれていた力石（ちからいし）の意味合いに触れ、かつてこの石を用いてムラの力持ちを決めるために、村の若者らが集まって力試しを行い、その様子を見物する人々で賑（にぎ）わっていたという民俗行事の様子をも付け加えて話してくれたのを思い出す。
ウクライナ侵攻に宗教的動機を与えるキリル総主教（海外通信・バチカン支局）
ロシアのプーチン大統領は３月３日、国家安全保障会議の席上、「ロシア人とウクライナ人が一つの民族（国民）である」との考えを改めて主張した。ロシア正教会の最高指導者であるキリル総主教も９日、モスクワ総主教座大聖堂での説教の中で、「キエフの洗礼（ロシアへのキリスト教導入）から共に生まれ、同じ信仰、聖人、希望、祈りを分かち合うロシア人とウクライナ人は、一つの民族である」との確信を表明。ウクライナを手中に収めようとするプーチン大統領のドクトリン（説話）に宗教的基盤を与えている。プーチン大統領の「一つの民族（国民）」とは、ロシア帝政時代の国家観によるものといわれる。
大聖堂で「教団創立８４周年記念式典」 感染防止策を徹底、約２年ぶりに人が集う （動画あり）
立正佼成会創立の精神をかみしめ、さらなる修行精進を誓う「教団創立８４周年記念式典」が３月５日、東京・杉並区の大聖堂で挙行された。当日は、新型コロナウイルスの感染防止策を徹底した上で、本部や事業体の職員ら約２３０人が参加。大聖堂４階ホールに人が集うのは約２年ぶりになる。式典で法話に立った庭野日鑛会長は、「年を取る」「年を重ねる」ことの意味合いを紹介し、自らのいのちの尊さ、教えに出遇（であ）えた有り難さを自覚して精進する大切さを説いた。式典の様子は、動画共有サイトを通じて会員にライブ配信された。
本会が『ウクライナ情勢に関するメッセージ』を発表
立正佼成会は３月１２日、『ウクライナ情勢に関するメッセージ』を発表し、同ウェブサイトに公表した。メッセージでは冒頭、ロシア軍のウクライナへの侵攻に反対の意を表明。ロシア政府に即時停戦と平和的解決の話し合いに臨むことを求め、各国には対話の道を閉ざさず、粘り強い外交交渉を要望するとともに、本会も対話による平和的解決への協力と人道支援に尽くすことを示した。さらに、平和実現のための祈りと行動に努めていく決意を表している。
ウクライナの避難民に緊急支援 本会一食平和基金が２０００万円拠出
ウクライナにロシア軍が侵攻し、民間人を含む多くの犠牲者が出ている事態を受け、立正佼成会一食（いちじき）平和基金運営委員会は３月３日、ウクライナ国内や近隣諸国へ避難している人々への緊急支援として、２０００万円の拠出を決定した。支援金は現地で支援活動を行う国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）と、国連世界食糧計画（国連ＷＦＰ）に寄託される。
ＷＣＲＰ国際委、日本委がウクライナ情勢に対し声明
２月２４日にロシアがウクライナへの軍事侵攻を開始し、市民を含めて多数の犠牲者が出ているほか、多くの避難民が発生する事態となっている。こうした情勢を受け、世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）国際委員会は同２８日、『ウクライナ紛争に関する声明』を発表した。また、３月２日には同日本委員会が植松誠理事長（日本聖公会主教）名の声明を公表した。
欧州の本会会員が「ウクライナ情勢 平和祈願供養」 式文を日本語、英語、イタリア語で読み上げ
ウクライナ情勢の平和的解決を願い、立正佼成会のローマセンターとロンドンセンターは２月２５日から３月３日までの１週間、オンラインによる合同の平和祈願供養を実施した。イタリア、イギリス、フランス、スペイン、スウェーデン、ポルトガル、チェコなど欧州各国の会員や日本の会員など約３０人が参加した。