特集・庭野平和財団設立４０周年（１） 宗教的精神を基盤とした平和活動を支えて
第１回庭野平和賞を受賞したヘルダー・ペソア・カマラ大司教（右）と、庭野日敬総裁
立正佼成会の平和活動の一環として設立された公益財団法人・庭野平和財団（ＮＰＦ）が１２月５日、４０周年を迎えた。これまで、宗教的精神を基盤とし、国内外の平和・社会活動を広く支援してきた。今年、節目を迎え、従来の助成事業を分析。時代の変化や世界、社会の現状を踏まえ、今後の助成活動に生かすための検証を重ねた。事業を広く知ってもらうため、ウェブサイトもリニューアルした。４０年の歩みを紹介する。
「宗教協力助成」を含め ２４億１９３６万円拠出
庭野平和財団は１９７８年、「宗教的精神を基盤にした平和のための思想、文化、科学、教育等に係る活動及び研究の発展を促し、世界平和の実現と人類文化の高揚に寄与する」ことを目的に、教団創立４０周年記念事業として設立された。初代総裁を務めた庭野日敬開祖は、翌年の設立記念講演会で、「多勢の方たちの集まった善意を結集させ、平和のために役立つことに息長くお役に立ちたい、という発想で結成されたもの」と設立の主旨を語っている。
当初は、世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）や国際自由宗教連盟（ＩＡＲＦ）など、特定の宗教の枠を超えた諸宗教間対話・協力活動への支援に注力した。加えて、平和・社会活動や研究に対する助成、シンポジウムの開催、宗教者や平和活動家の国際交流を積極的に進めた。８３年には、「庭野平和賞」を創設し、毎年、宗教協力を通じた平和活動に貢献した個人や団体を顕彰してきた。
同財団の大きな取り組みの一つは助成事業で、２００９年に終了した「宗教協力助成」を含め、これまで、２４億１９３６万円を拠出。現在は、助成先を公に募る「公募」、独自のアプローチで助成先を見つけて活動や研究を支援する「非公募（ＮＰＦプログラム、臨時助成）」、本会一食（いちじき）平和基金などから寄附の内容を指定されて助成する「指定寄附による助成」の三つのカテゴリーがある。
