「一食を捧げる運動」（一食運動）の今年の取り組みを振り返り、功徳や課題を語り合う「一食トーク『分かち合おう一食実践』」（主催・立正佼成会一食平和基金運営委員会）が１０月２２日、オンラインで開催された。全国各教会から一食推進担当者や教会役員ら約１００人が参加し、同運営委副委員長の中村記子習学部部長が出席した。

同取り組みは、コロナ禍での一食実践の苦悩や推進の在り方、成果などを語り合い、運動をより一層主体的に推進するための智慧（ちえ）を共有することが目的。当日は、冒頭に同基金事務局長の秀島くみこ習学部主幹（青年ネットワークグループ）が、会員から寄せられた献金の拠出先や支援内容を報告した。秀島事務局長は今年の特徴的な支援として「ウクライナ難民・避難民支援」を挙げ、「ロシアによる侵攻開始から１０日足らずで緊急支援ができたのも、一食推進担当者をはじめ会員の皆さまが、日頃からコツコツと実践してくださっているおかげさまです」と謝意を表した。さらに、「食事を抜いて献金する」という行動の持つメッセージ性について強調。「お金ももちろん大事ですが、皆さんの祈りが、絶望の中にある人々に生きる希望、一人じゃないという安心感を届けているのです」と語った。

地域と連携、迅速に

この後、グループ別の語り合いが行われ、参加者は４～５人の班に分かれて意見を交換した。あるグループでは、一食運動の意義を伝える大切さが話題に上った。この中で、安城教会渉外部長（６３・一食推進担当）は、「献金してもらうことを大事にするあまり、祈りを込めるという意識が薄くなっていた。コロナ禍で対面の活動が厳しい状況だからこそ、一食運動の意義をいま一度、サンガと共有していきたい」と意気込んだ。

また、別のグループでは、青年部の参画を促す難しさが語られた。市川教会一食推進責任者（５５）は、「若い人との接点」の一つとして、一食運動のＬＩＮＥ（ライン）公式アカウントを紹介した上で、「一番の方法は伝え続けること」と主張。一食実践日だけでなく、ご命日などにも呼びかけたことで、献金額が３倍近くになった体験を伝えた。これを受け、札幌教会一食地域貢献事務局長（７１）は、公式ＬＩＮＥの次のステップとして、農家や水産業を営む会員をつないでネットワークを構築したいと発表。地元のフードバンクや子ども食堂と連携し、会員から寄せられた米や魚などを、必要としている人のもとに迅速に届ける取り組みについて熱く語った。

最後に全体での語り合いが行われた後、中村副委員長がまとめの言葉を述べた。