教団本部はこのほど、「本会独自の環境配慮活動」（Ｒｅｍｓ）に関する２０２０年次の運用実績を発表した。

Ｒｅｍｓは、１８年にスタートした本会独自の環境マネジメントシステム（ＥＭＳ）。０９年に公表された本会の「環境方針」、１５年まで導入していた国際規格認証「ＩＳＯ１４００１」での取り組みを基につくられた。地球環境への配慮を「足元から菩薩行の実践」と位置づけ、日々の本部業務および職場で生じる環境への負荷を軽減する取り組みを続けている。

本部では昨年、環境配慮活動を通して、国連の「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ）に貢献することを確認。また、新型コロナウイルスの感染予防対策のため、職員の在宅勤務を導入するに伴い、資料のデジタル化と会議のオンライン化を積極的に進めた。

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取り組みの結果、コピー用紙の使用枚数は前年の半分以下となる９５万枚に減少。一般廃棄物量は、前年比で約４万８０００キロ削減された。さらに、炭素排出量は２０７０トンで３４．８％の削減となった。

Ｒｅｍｓ事務局では、本部職員の環境意識を高める活動も続けている。６月８日には、オンラインでＥＭＳ奉職員研修を開催。『プラスチックから考えるＳＤＧｓ』をテーマに東北大学大学院の齋藤忠夫名誉教授が講演した。

この中で齋藤氏は、ＳＤＧｓの目標の一つに、海洋資源の保全が掲げられていることを紹介。その背景には、安価で腐食に強いプラスチックごみが適切に処理されないまま大量に海洋投棄され、海の生態系に甚大な影響を与えている現状があると説明した。また、細かく砕けたマイクロプラスチックはすでに自然界にあふれ、ペットボトルに詰められたミネラルウォーターに多く含まれていることも確認されており、摂取による人体への悪影響が懸念されていると指摘した。

齋藤氏は、こうした状況を受けて先進各国では政府や企業の主導により、間伐材を使った紙製品の製造、プラスチックごみの回収と再利用といった取り組みが活発に展開されていると話した。「ＳＤＧｓには、『つくる責任 つかう責任』という項目があります。消費者である私たちも、マイバッグや水筒を使うなど、ごみの削減に努め、環境に配慮した生活を心がけることが大切」と訴えた。

齋藤名誉教授は、消費者一人ひとりが環境に配慮した生活を送る大切さを伝えた

この後、職員から齋藤氏に多くの質問が出され、それぞれがプラスチックごみについて理解を深めた。

なお、同事務局は７月、各部署のエコリーダーを対象に研修を開き、日常生活における環境配慮活動について議論する予定だ。