立正佼成会が『中東における軍事衝突の激化に対するメッセージ』を発表

立正佼成会は3月12日、『中東における軍事衝突の激化に対するメッセージ』を同ウェブサイトに公表した。

メッセージでは、2月28日から続くアメリカとイスラエル、イランによる武力行使によって中東地域の緊張が急激に高まっている現状に対し危惧と憂慮を表明。現在の情勢は、各国が武力による抑止力強化を行う動機となり、世界全体が核兵器を含む軍拡に進むことを強く懸念させるもので、「宗教者として、いのちの尊厳が脅かされるこの事態を看過することはできません」と示した。

さらに、今回の軍事衝突で、市民や子どもたちが日々の暮らしや生命を奪われていることを悲しみ、「被害に遭われたすべての方々に哀悼の意を表するとともに、苦難の中にある人びとが一刻も早く平穏な暮らしに戻れるよう、心から願っています」と記した。

また、1978年の第1回国連軍縮特別総会で庭野日敬開祖が、諸宗教対話・協力によって核兵器廃絶と軍縮に取り組む世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)の活動を報告し、際限のない軍拡競争による恐怖の均衡からの脱却を訴えたことに言及。平和への可能性を信じて行動した庭野開祖の意志を継ぐ本会は、WCRP/RfP国際委員会の事務総長による声明、同日本委員会が発表した「中東における即時停戦を求める呼びかけ」に賛同するとともに、すべてのいのちの尊厳を守る立場から、「即時停戦し、暴力と憎悪の連鎖をただちに断ち切り、秩序と信頼を回復すべく対話による平和的解決をすべての国と指導者に強く求めます」と訴えた。

米国アメリカとイスラエルは2月28日、イランを攻撃して同国最高指導者のハメネイ師を殺害。イランは即時に、周辺国にある米軍基地などへの報復攻撃を開始し、世界の原油の約2割が通過する「ホルムズ海峡」を事実上封鎖するなど、中東地域全体に緊張が高まっている。イランの国連大使によると、両国による空爆開始以降、民間人の死者は国内で1300人を超えるという。


本会ウェブサイト
https://www.kosei-kai.or.jp/official/statement/st-20260312/
世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)国際委員会 中東における紛争に対するReligions for Peace事務総長声明(仮訳) – wcrp
https://www.wcrp.or.jp/information/secretary-generals-statement-on-the-conflict-in-the-middle-east/
世界宗教者平和会議(WCRP/RfP)日本委員会 中東における即時停戦を求める呼びかけ – wcrp
https://www.wcrp.or.jp/information/acallforanimmediateceasefireinthemiddle-east/