明るい社会づくり運動がオンライン会合 時代性を踏まえ、今後の活動を検討

スピーチする秀嶋理事

立正佼成会が協力団体として参画するNPO法人明るい社会づくり運動(明社)は1月30日、『これからの明るい社会づくり運動を語り合う』と題した会合をオンラインで開催した。秋葉忠利理事長、澤田章好常務理事(本会参務)をはじめ、運営会員、団体賛助の代表者、賛助会員ら51人が出席した。

同運動は2019年に提唱50周年を迎え、同年5月に記念大会が開催された。この時発表された大会宣言文には、今後の目標と活動方針が示されている。今回の会合は、その宣言文に基づいて進められている法人名の改称や、活動のあり方などについて議論を深めるために実施された。

当日、秋葉理事長があいさつし、50年にわたる同運動の成果は、国連の掲げる「持続可能な開発目標」(SDGs)の達成にも寄与すると説明。運動の理念を世界の人々と共有し、運動に関わる人々が培ってきた経験を生かして、より活発な取り組みを展開していく意向を表明した。

続いて、秀嶋賢人理事が『これからの明社運動について』をテーマにスピーチした。この中で、地域で活動する他団体と積極的に連携、協働していくことが運動の発展につながると強調。これにより、市民や行政の認知度が高まり若年層とも交流を深めて共に地域に貢献できると語った。また、運動の理念を社会に広く訴えるため、全国の地区明社が日を決めて一斉に奉仕活動を行う「統一行動」の実施を提案した。

この後、参加者は各グループに分かれ、コロナ禍の中で各地区明社が工夫して実施している子ども食堂やフードドライブなどの活動を紹介。また、地元の社会福祉協議会や他団体との連携を強めるアイデアを出し、全体で分かち合った。