オンラインで開催された理事会。「令和４年度事業大綱」などについて審議された（写真＝新宗連提供）

新日本宗教団体連合会（新宗連）の「第３１期第５回理事会」が１０月８日、オンラインで開催された。理事、監事ら５３人が参加。立正佼成会から庭野光祥次代会長（新宗連理事）、國富敬二理事長（同常務理事）が出席した。

新宗連の「祈りのことば」が唱和された後、世界平和への祈りと新型コロナウイルス感染症による犠牲者の追悼のため、黙とうが捧げられた。次いで、深田充啓新宗連名誉会長（円応教教主）があいさつした。

岡田光央新宗連理事長（崇教眞光三代教え主）を議長に議事に移り、新宗連本部、各委員会・機関などの活動が報告された。続いて、「令和４年度事業大綱」について審議した。

新宗連では、今年度から２年間の計画で「新宗連結成７０周年記念事業」を実施しており、これを受けて令和４年度事業大綱では、今年度の方向性を踏襲することを承認。「新宗連スローガン」に基づく実践項目が示され、重点課題「新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）の影響により求められている新しい生活様式と、宗教者、宗教教団の役割を探求する」が確認された。

また、令和４年度の事業計画については、同ウイルスの感染拡大に伴い、全国総会の開催を延期するほか、「新宗連結成７０周年記念事業」「新宗連青年会６０周年記念事業」を各委員会で推進していくことなどが承認された。

さらに、国際問題の平和的解決や、同ウイルス流行の早期終息などを祈念する新宗連の「祈りのことば」についても検討され、来年度も新宗連の各会合での唱和、加盟教団の朝夕の祈りなどでの唱和の推奨が確認された。

この後、「意見交換会」が行われ、コロナ禍における宗教の社会的役割や、対話の重要性について話し合われた。