光祥次代会長は法輪閣でユニセフ本部のマルディニ局長と懇談した

立正佼成会の庭野光祥次代会長は７月１０日午後、ユニセフ本部のカーラ・ハダッド・マルディニ民間支援企画調整局長、杢尾雪絵同副局長の訪問を受け、法輪閣（東京・杉並区）で懇談した。日本ユニセフ協会の早水研専務理事、本会の國富敬二理事長らが同席した。

紛争や貧困に苦しむ子どもたちを守るため、本会は国際児童年にあたる１９７９年から、ユニセフとのパートナーシップ事業を開始。会員による献金、街頭募金やチャリティーバザーを通じて市民から寄せられた浄財をユニセフに寄託している。その額は４４年間で７１億円を超える。

懇談の冒頭、マルディニ局長は、本会との長年にわたる協働に謝意を表した。これに対し、光祥次代会長は、この献金は会員や市民一人ひとりの真心を結集したものと説明した。その上で、パートナーシップ事業によって、世界の子どもたちに思いを馳（は）せ、「自分のものを分ける」という実践につながっていると強調。「そうした機会を頂けたことが大変有り難い」とユニセフへの感謝を述べた。

当日の様子（クリックして動画再生）

また、マルディニ局長は、「若者の宗教離れ」が世界規模で叫ばれる一方、戦争、疫病、災害の現場では近年、信仰に基づく組織が支援活動を強化しており、多くの若者たちが活躍する姿を目の当たりにしてきたと説明した。

これを受け光祥次代会長は、若者の宗教離れは、「宗教が若い方たちの苦しみにきちんと寄り添えているかどうかを問われている」と話した。また、本会とユニセフの協働は、「苦しんでいる人に寄り添いたい」と思った若者が善意を行動に移すきっかけになるとし、その「つなぎ役」を担えることはとても有り難いと語った。

レバノン、ウクライナ、コソボなどの支援現場で約３０年間活動した経験を持つ杢尾副局長は、紛争や自然災害といった緊急事態が起きても、世界各国で支援事業を行っているユニセフには現場に足場があり、すぐに対応することができると説明。そうした強みを生かし、子どもたちが平和に暮らせる世界を実現するためのプログラムが展開されていると語った。