『ともに支えあう――これからの地球、私が取り組める一歩とは』をテーマにした学習会

加速する地球温暖化問題に対し、市民は何ができるのか――。『ともに支えあう――これからの地球、私が取り組める一歩とは』をテーマに世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）日本委員会青年部会が公開学習会を開催した。３月１０日、東京大学伊藤国際学術研究センターで行われた学習会には、同委員会に加盟する教団の信徒ら３７人が参加し、温暖化問題への理解を深めた。

ＮＰＯ法人「気候ネットワーク」の桃井理事

産業革命以降、地球の平均気温は約１度上昇している。化石燃料の使用で発生する二酸化炭素などの温室効果ガスが主な原因。ヒマラヤや北極の氷が解けることで生じる海面上昇により、海抜の低い島国などで水没の被害も起きている。このほか、世界各地で集中豪雨、寒波、干ばつなどの異常気象が頻発。国際社会は、２１世紀後半までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする国際的枠組み「パリ協定」を定めるなど、地球温暖化の対策に乗り出している。

当日は「平和の祈り」に続き、ＮＰＯ法人「気候ネットワーク」理事の桃井貴子氏が基調発題に立った。

桃井氏は、気候変動に関する各国の取り組みを詳述。二酸化炭素の排出量が最も多いアメリカでは、トランプ大統領が昨年にパリ協定からの離脱を表明したが、各地の市長や知事をはじめ、大学や民間企業が「パリ協定」への支持を訴える運動を活発に展開していると説明した。その上で、市民がデモなどを通して声を上げることが、為政者や企業家の環境問題に対する意識を高めていると話した。

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