諸宗教指導者らと登壇し、スピーチを行った光祥次代会長（Carlos Fernández, UNAOC／撮影）

ロシアとウクライナの戦争をはじめパレスチナやミャンマーなど、武力紛争が増加している。こうした世界的危機を受け、国連が定めた「平和と信頼の国際年」に当たる今年、本会も協力する世界宗教者平和会議（ＲｆＰ／ＷＣＲＰ）国際委員会と国連文明の同盟（ＵＮＡＯＣ）による合同イニシアチブ「平和への呼びかけ：戦争の終結と国際法の尊重」が始動。４月２５、２６の両日、スペイン・ゲルニカ市内の施設で発足イベントが開催され、本会からＲｆＰ／ＷＣＲＰ国際共同議長を務める庭野光祥次代会長が出席した。和田惠久巳総務部長、杉野恭一学林学長が同行した。

会場となったゲルニカ市は、８８年前の１９３７年４月２６日、スペイン内戦中に空爆を受けた。この攻撃は、民間人を標的とした最初の航空爆撃の一つとして記録されている。今回のイベントは、戦争による人的犠牲の悲惨さを象徴する町で、戦争への非難の声を強めるとともに、平和へのメッセージを広めることが目的だ。

２５日、光祥次代会長は『宗教間対話：平和・相互尊重・理解を促進する宗教指導者と信仰者の役割』と題したラウンドテーブルに登壇。キリスト教やイスラーム、ユダヤ教の指導者、ＲｆＰ／ＷＣＲＰ国際委のフランシス・クーリア・カゲマ事務総長らと共に平和への提言を行った。

平和への道を提言する光祥次代会長（Carlos Fernández, UNAOC／撮影）

光祥次代会長はスピーチの中で、日本が先の大戦で未曾有の被害を受けながらも、命の尊さを語り継ぎ、非戦の誓いを訴え続けてきたことを振り返った。その上で、他国に与えた苦しみにも誠実に向き合わなければならないと話し、かつて日本が深い傷を残した場所の一つであるフィリピンに言及。バターン州でのフレンドシップタワー建立５０周年の式典に出席したことに触れながら、「和解とは、痛みを共有し、沈黙を重ね、対話を繰り返し、世代を超えた努力によってのみ実現されるもの」と述べ、力による支配ではなく、協力を促し共感を育むリーダーシップこそ、平和を築く道であると訴えた。

このほか、青年によるプログラムや映画の上映などが行われ、最後には声明文が発出された。