写真提供＝ＷＣＲＰ／ＲｆＰ日本委員会

今年８月に、『慈しみの実践――共通の未来のために』をテーマにドイツ・リンダウで世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ／ＲｆＰ）の第１０回世界大会が開催される。これに向けたアジア準備会議が３月５日から７日まで、ミャンマー・ヤンゴン市の聖マリア大聖堂で行われ、１５カ国の宗教者ら約１２０人が参加した。

ＷＣＲＰ／ＲｆＰ日本委員会から植松誠理事長（日本聖公会首座主教）の名代として峯岸正典・特別会員（曹洞宗長楽寺住職、宗教間対話研究所所長）、國富敬二事務局長の名代として和田惠久巳・活動委員（立正佼成会国際宗教協力専任部長）、女性代表として松井ケティ・女性部会委員（清泉女子大学教授）が出席。アジア宗教者平和会議（ＡＣＲＰ）の根本信博事務総長が参加した。

同国際委員会は、世界大会でより活発な議論が行われるよう、世界６地域の各地域委員会に準備会議を行うことを要請。アジア準備会議はこの一環として企画された。３日間にわたる会議では、紛争予防や人間開発、気候変動における宗教や宗教者の役割、行動など六つのテーマに基づく会合に加え、青年と女性による事前会議が行われた。

このうち、『慈しみの実践――共通の未来のために公正で調和のある社会を促進する』と題した会合では、峯岸師が発言した。同師は、「正義」という言葉には善悪や正邪を区別する要素があり、「正義」を掲げる戦争は、そうした二項対立の思想から生じると説明。宗教においても同様の思考形態が見受けられ、宗教には人々を融和させる力がある一方、独善主義的な信仰は他宗教との対立を生むと指摘した。そのため、公正で調和のある社会にしていくには、多元性や多様性を育む「理解の一致」が必要であり、「『他があっての我』との自覚、態度が調和の源になる」との考えに基づく宗教間対話が重要と語った。

会議ではこのほか、ロヒンギャ難民の保護や温暖化対策への取り組みなどについて話し合われた。